リップルは他の仮想通貨に比べて利用される可能性が高いと言われます。では、それは具体的にどのような理由なのでしょうか。SWIFTとの関係、国際送金企業との関係から今後具体的にどのように利用されるかを解説していきます。

【目次】
・リップルの仕組み
・SWIFTとは
・国際送金企業との提携
・今後の見通し

リップルの仕組み

低コストで高速に送金を行える理由は主に以下の2つによります。

IOU

 IOUとはI Owe Youのことを指し、借用書のやり取りによって複数者間の取引を相殺することで実際の金銭のやり取りを最小限にする仕組みです。

ブリッジ通貨

各国通貨とXRPを交換できるようにすることでリップルネットワークに接続している者同士であれば中継銀行を介することなく法定通貨をXRPに変換して送金し、XRPを別の法定通貨に変換することで手数料を削減することができます。

xRapid

 リップル社はオンデマンド流動性ソリューションであるxRapidを提供。両替作業をバックで行いリアルタイムでの価値交換を可能にし、低コストでの流動性ソリューションを提供しています。送金コストはXRPを利用しない場合に比べておよそ60%減少します。

SWIFTとの提携の可能性

SWIFTとは

国際銀行間通信協会(SWIFT)
 1973年設立、ベルギーに本社を置く企業であり、金融機関同士のあらゆる通信にクラウドサービスを提供している。

 提供されているSWIFT(Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication SCRL)は国際金融取引に係る事務処理の機械化、合理化及び自動処理化を推進するために参加銀行間の国際金融取引に関するメッセージを伝送するネットワークシステムである。  
    
各銀行はSWIFT BIC(SWIFTコード)を利用して(銀行情報、国情報、都市情報、支店・部署情報を含むコード)金融機関を指定することで迅速かつ安全に国際送金を行うことが出来る。

 200の国が利用し、参加機関は1万以上に及ぶ。日本においても250の金融機関が利用するサービスである。

国内の資金移動の中心が中央銀行であるのと同様に、国際送金においての中央機構となっているのがSWIFTです。そのため、現在国際送金を行うためにはSWIFTを利用しなければなりません。

SWIFTのデメリット

  ・手数料が高い
  ・銀行システムがハッキングされ窃盗が行われた事例あり(バングラデシュ中央銀行)

〈RippleとSWIFTの提携の可能性を示唆する事実〉

・リップル社のMarjan Delatinne氏やMarcus Treacher氏はSWIFT出身。

引用: ripple.com

・ボストン連邦準備銀行副会長Jim Cunha氏がリップル社についてSWIFTとパートナーシップを結ぶことは不可欠と発言。

引用:

現実には...?

2017年10月に開催されたSWELLにて提携が発表されると噂されXRPの価格高騰をもたらしましたが発表はなし。2018年2月現在動きはありません。

国際送金企業との提携

リップル社ツイッターによると、2018年には大手5社のうち3社がリップルを利用するという発表がされていました。



国際送金企業とは

各国にある窓口を通して海外送金を行う企業。早速2018年2月16日現在、マネーグラム、ウエスタンユニオン、UAE Exchangeの3社が提携を発表しています。また小口送金を行うIDT、MercuryFXも提携を発表しています。

国際送金市場においてはウエスタンユニオン、マネーグラム、ユーロネットの3社で20%のシェアを占めています。


提携を発表した企業

① MoneyGram (マネーグラム)

1940年創業。
SBIレミットと提携。
10分での海外送金。世界200国に拠点を持つ。
XRPの試験利用。Ripple社と提携を発表。

② Western Union (ウエスタンユニオン)

1851年創業。トラベレックスジャパン、セブン銀行、大黒屋、ファミリーマートと提携。

③ UAE Exchange

1980年設立。アブダビに本拠地を置く。

以下の2つは小口送金を主とする企業であり、今回の3社には入らないと考えられます。

④ MercuryFX

2007年設立。国際外貨両替企業。小口送金を扱うためリップル社との提携を発表。

⑤ IDT

1990年設立のコミュニケーション決済サービスを提供する企業。こちらも小口送金ニーズからリップル社と提携を発表。


提携の可能性のある国際送金企業

大手企業が提携を発表したことから、クリス・ラーセン氏の関わっていたPayPal、各国のいわゆるFinTech企業についても提携の可能性が高いといえるでしょう。

① Ria Money Transfer (リア・マネー・トランスファー)

ユーロネット子会社
ウォルマートストアーズと提携。 

② PayPal

1998年創業。リップル社創業者であるクリス・ラーセン氏が立ち上げに関わっている。

③ TransferWise 

2011年創業。英国のユニコーン企業。

④ World Remit (ワールドレミット)

英国FinTech企業。ファーウェイと提携。
2017年3月日本業務開始。

今後の見通し

SWIFTは膨大な金融機関をつなぐネットワークであるが故、直ちにXRPを利用するというのは難しいと考えられます。しかし現在、XRPを利用した国際送金についてはSBI Ripple Asia主導の日本韓国間での実証実験や、スイス金融大手のUBSが主導する独自電子通貨構想に三菱東京UFJ銀行が参加し国際送金実験が行われる予定であるなど実証段階にあることから世界規模でXRPの有用性が実証されれば、XRPの利用がなされるでしょう。

さらに、仮にSWIFTとの提携がなされない場合においても大手の国際送金企業との提携が進めば圧倒的低コストというメリットを有するXRPは国際送金に利用され、最終的にSWIFTへの利用もなされるでしょう。2018年は国際送金の仕組みが大きく変わる1年となるのではないでしょうか。

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