リップル(XRP)を取り扱っている取引所一覧

リップルは、新しい仮想通貨の一つとして注目されており、時価総額も上位をキープしています。
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リップル(ripple)は仮想通貨のことを指していると思われがちですが、本来リップルはリップル社が開発した送金や決済のシステムのことであり、通貨自体は「XRP」と表記します。それではリップルを取り扱っている取引所を紹介します。

日本円でリップル(XRP)を購入できる取引所


(2018年9月更新)
これらのうち、()に財務局○○号と書いてあるものが、現段階で金融庁から仮想通貨交換業者として登録されたものになります。

BitTrade (関東財務局長第00007号)
bitbank(関東財務局長第00004号)
GMOコイン(関東財務局長第00006号)
BITPoint(関東財務局長第00009号)
Luquid by Quoine (旧QUOINEX)(関東財務局長第00002号)
DMM Bitcoin(関東財務局長第00010号)
SBIバーチャルカレンシーズ(関東財務局長第00005号)
Coincheck



各取引所でのリップル円取引の手数料をまとめてみました。(18年9月13日更新)

リップルを取り扱う取引所
取引所取引手数料出金手数料
BitTrade取引所
メイカー 0.25%
テイカー 0.45%
648円
Coincheck取引所 無料
販売所 無料
400円
bitbank取引所 無料540円/3万以上756円
GMOコイン無料無料
BITPoint無料お客様負担
(振込手数料実費分)
Luquid by Quoine (旧QUOINEX)無料500円
DMM Bitcoin
(レバレッジ取引)
無料無料
SBIバーチャルカレンシーズ無料51円(住信SBIネット銀行)
165円/3万以上258円(その他の金融機関)

*仮想通貨の種類によって手数料が違う場合があります。

BitTrade、bitbankのみ指値の注文が可能です。他の取引所は、「販売所」とよばれるものです。

リップルの取引所比較

BitTrade

特徴
自分の売買したい価格で取引できるのが魅力です。またサイト上にあるチャート分析ツールやスマートフォンのサイトが使いやすいのが特徴です。

Bitbank

特徴
bitbankはセキュリティ専門企業の BitGo と提携することで、インターネットに常時接続されているホットウォレットの安全性も確保しています。そのため安全を求める方には良いかと思います。

GMOコイン

特徴
GMOコインはFX最大手のGMOインターネット株式会社のグループ会社です。レバレッジが最大25倍まで可能で取引時と出金時にかかる手数料が無料であるのが魅力的です。しかし、スプレッド金利が高いため売買回数の多いトレーダーほど不利となります。

BITPoint

特徴
親会社に東証マザーズ上場の株式会社Remixpoint(リミックスポイント)を持つ、株式会社ビットポイントジャパンによって運営されています。ビットコインの送金手数料が無料、また取引手数料も無料という強みがあります。

QUOINEX

特徴
国内で唯一QASHトークンを扱っていること、対応法定通貨が多いことが特徴として挙げられます。取引所としては国内で最も早く金融庁に認可された取引所であること、マルチシグを利用した資産管理などセキュリティ面での強みも持っています。

DMM Bitcoin

特徴
FXサービスなど他金融業務も手掛けるDMMグループの取引所ということで資金面、セキュリティ面共に安心の取引所といえるでしょう。しかしXRPについてはレバレッジ取引のみであり、現物取引ができる通貨ペアはビットコインとイーサリアムのみというデメリットが存在します。ハイリスクハイリターンを狙う利用者にはおすすめといえるでしょう。

SBIバーチャルカレンシーズ

特徴
言わずと知れたSBIグルーブの傘下にある取引所です。グループ全体として金融業界で培った豊富な経験と実際に成功を収めてきたという結果が、今度仮想通貨業界でも生かされることが期待されます。グループがRipple社と共同で会社を設立し「送金革命」を掲げていることからも、XRPをメインに扱っていくことが分かります。
取引所としては業界最小のスプレッドを宣言しています。

Coincheck

特徴
取り扱っている通貨数が多いことが強みです。多くの仮想通貨を扱っているので、各人にあった通貨選択が行いやすいです。またアプリで簡単に売買出来るので、初心者でも始めやすい取引所であるといえます。

(2018年2月現在、コインチェック社は1月26日に発生したNEMの不正流出事件により取引停止中です)

 

取引所が破綻したらどうなる?


 
もし取引所が破綻してしまったら、私達の持っている仮想通貨はどうなってしまうか不安になったことはありませんか。実は2014年2月に突如ビットコインが114億円分が横領され、その後経営破たんした取引所があります。この一連の騒動はマウントゴックス事件と呼ばれています。この時にビットコインを預けていた人たちは回収する術がありませんでした。

また、最近ではCoincheckから580億円相当の「NEM(ネム)」が流出したり、イタリアの取引所ビットグレイルから180億円相当の「Nano(ナノ)」が流出したりなど、仮想通貨を取引することに対して不安が募っている方も多いかと思います。

しかし現在は金融庁による法整備が進み、流出事件から取引所への取締りが一層強化され、登録事業者は顧客財産の分別管理を義務付けられているので、安心して取引を行うことが可能です。金融庁の登録を受けた事業者であるか今一度確認してから取引を行うことをおすすめします。

金融庁登録業者について詳しくはこちら⇨金融庁による仮想通貨交換業者登録公表!

 
注意しなければいけないのは海外の取引所です。消費者保護は無いと考えたほうがよいでしょう。ですので日本の取引所を利用するのがよいでしょう。

 

まとめ


取引所によってそれぞれ特徴を持っていますが、チャートを見ながら指値で取引したい場合はBitTradeがおすすめです。BitTradeは金融庁に事業者として登録されていますので安心して取引が可能です。

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